2021年5月24日 / 最終更新日時 : 2021年5月26日 Kitazato Takeda's Eye 【Science, Technology, and Innovation in the Foreign Policy of US and Japan】第56回(2021/05/21 )無名塾（オンライン）開催 講師：ウイリアム・コルグレイザー博士 講師：ウイリアム・E・コルグレイザー博士 【AAAS米科学振興協会Senior Scholar、Science & Diplomacy編集長、ジョン・ケリー元米国務長官の科学技術補佐官、国連事務総長科学技術アドバ […]
2021年3月18日 / 最終更新日時 : 2021年5月16日 Kitazato Takeda's Eye 【激動の世界情勢と日本の覚悟】第55回(2021/03/16)無名塾(オンライン） 講師：杉山晋輔 前駐米大使 ＜塾僕武田のコメント＞ 3月13日にQuad（クアッド）第１回首脳会議が開かれました。Quadは英語で「４つ」の意味で、自由や民主主義、法の支配といった共通の価値観を持つ日本、アメリカ、オーストラリア、インド、この４カ国 […]
2021年2月22日 / 最終更新日時 : 2021年3月1日 Kitazato Report 【19】日本のデジタル戦略を考える―日米デジタルテクノロジーのエコシステムづくりの前提へー 中国のデジタルテクノロジー戦略に対する米国の態度と戦略 ５G、AIについての米国の態度を確かめてきた。また、これらテクノロジーの導入を自国の世界覇権を達成するための武器（手段）とした中国の戦略を確かめた。中国の戦略のベ […]
2021年2月16日 / 最終更新日時 : 2021年2月16日 Kitazato Report 【18】AI(人工知能)への米国の態度と戦略（５）AI大国の衝突の行方 アリソンのAIでの米中比較 アリソンの話にもどる。彼は先の「AI大国の衝突」の中で、CCP（中国共産党）のリーダーたちが企業ぐるみのAIの発展に腐心している中国を総括し、これへの米国の対応を提唱した。それらは、 ・米国は […]
2021年2月9日 / 最終更新日時 : 2021年2月9日 Kitazato Report 【17】AI(人工知能)への米国の態度と戦略（４）CCP（中国共産党）のAI戦略 米国の政策決定コミュニティの間では最近のAIをはじめとする中国の動向に多くの関心が集まっており、表面的な報告ではなく、より深く、中国の内的な部分に立ち入った報告書が出されだした。ここでは、その一つ、アレン（Gregor […]
2021年2月2日 / 最終更新日時 : 2021年2月2日 Kitazato Report 【16】AI(人工知能)への米国の態度と戦略（３）米中の技術力は拮抗している アリソンが見るAIでの米中比較 アリソンの話に戻す。彼は大意「米国の多くの人は、米国ではこれらの分野でのリーダーシップは非常に安定しており、挑戦者はでてこないと信じている」、また「中国は同等の競争相手」以上になれない、と […]
2021年1月26日 / 最終更新日時 : 2021年2月1日 Kitazato Report 【15】AI(人工知能)への米国の態度と戦略（２）トゥキディデスの罠―米中の戦争は回避できるのか 先のASG（アスペン研究所戦略グループ）の会議にはハーバード大のアリソン（Graham Allison）も参加し、著書「Destined for War: Can America and China Escape Thu […]
2021年1月26日 / 最終更新日時 : 2021年5月12日 Kitazato Report 【14 】AIへの米国の態度と戦略（１）AIが支配する世界はもう始まっている 【１４】～【１８】では、ＡＩ（人工知能）を巡る米中の競争について、米国の研究機関による中国の見方を紹介していく。 AIが最も威力を発揮するのはガバナンスとサーベイランス AIについては、これまでオクスフォード大のオズボ […]
2021年1月18日 / 最終更新日時 : 2021年1月26日 Kitazato Report 【13】５Gを巡る中国政府の戦略（４）CCP(中国共産党)の世界５G標準戦略 DIBの提言書は、後者については「中国政府は５Gの企画・標準を重視する政策」をとったとした。具体的には、習近平の元で出された「チャイナドリーム」ビジョンと「Made in China 2025」ロードマップを指している。 […]
2021年1月18日 / 最終更新日時 : 2021年1月26日 Kitazato Report 【12】５Gを巡る中国政府の戦略（３）特許・標準規格戦略を巡る争点 【１１】で示したように、ファーウェイへの米国からの風当たりは強い。特に、トランプ政権が発足してからは、監視の目が一層厳しくなり、米国政府は同社製品の使用禁止だけでなく、同盟国に対しては同社の排除体制への参加を進めだした […]
