＜講師略歴＞ 1976年 大阪大学 大学院工学研究科修了 2006年 三菱重工業（株）高砂製作所所長 ２011年 三菱重工業（株）取締役常務 相模原製作所所長、汎用機・特車事業本部長 2013年 三菱重工業（株）取締役副社長 エネルギー・環境ドメイン長 2020年 三菱重工業（株）退社 2014年～2021年 ＴＲＡＦＡＭ理事長 （Technology Research Association for Additive Manufacturing） 2020～2025年 京都大学 大学院思修館 特任教授 ➡ 開催一覧 | Share it now!
トランプの「MAGA」は何を目指すのか 「MAGA」が目指すのは富永仲基の（異部）加上か？ トランプ氏が掲げる「MAGA」は、米国式リベラリズムの行き過ぎによる弊害を是正しようとする試みである。「DEI」の見直し、移民制限、対中強硬姿勢、同盟国への負担要求、通商ルールの見直しなどの背景には、リベラリズムがもたらした障害やそれが引き起こした社会の深い分断と中産階級の不満がある。一言付け加えれば、「DEI」の過剰な導入は逆に白人中産階級への差別をもたらしている側面もある。 なお、トランプ政権2.0では政権1➡ 開催一覧 | Share it now!
＜雷鳴＞ トランプ政権2.0が発足してから早くも5カ月が経過した。この間、「雷鳴」がとどろかない日はなかった。その衝撃は米国内にとどまらず、同盟国を含む全世界にまで及んだ。 内容も多岐にわたり、高関税政策の導入、米国が推進してきたDEI（多様性、公平性、包括性）の否定、政権に反発するハーバードなど名門大学への留学生ビザ発行停止、連邦研究費の停止にまで及ぶ。さらに、ロサンゼルスでの移民政策への抗議デモ鎮圧のため、前例のない米海兵隊派遣を命じた。 また、歴代政権が独立性を尊重してきたFRB（連邦準備制度）のパ➡ 開催一覧 | Share it now!
<トランプ2.0政権は牙をむいた捕食外交か> トランプ大統領が再選されてから、関税政策やウクライナ停戦に関する発言が世界に波紋を広げている。日本のメディアもこれらの動きを否定的に捉える傾向があり、たとえば『日経新聞』は「帰ってきたプロレス大統領——日本は焦らず備えを」や「米政権、牙をむく捕食外交——『王様』に逆らえぬ側近たち」といった論説を掲げている。また、イーロン・マスクが主導する政府効率化省（DOGE）についても「米国で暴れる『文化大革命』——政府破壊で外交にも影」と評している。 しかし、➡ 開催一覧 | Share it now!
＜塾僕武田のコメント＞ 国立情報学研究所所長(http://researchmap.jp/kurohashi/)で自然言語処理研究の第一人者である黒橋禎夫先生に話題を提供して頂く。先生の研究は一見難解に思えるかもしれないが、その成果は私たちの生活に深く浸透している生成AI（Generative AI）として実を結んでいる。この延長線上には、人間の知能に匹敵する「汎用人工知能（AGI）」の到来が見据えられているが、現在、米国や中国をはじめとする各国が熾烈な開発競争を繰り広げている分野である。 記憶に新➡ 開催一覧 | Share it now!
＜シリコンバレーを「飲み込む」とは＞ 前回の第4回では、ドナルド・トランプ大統領がシリコンバレーとの「関係強化」ではなく、「飲み込もうとしている」と述べた。ここで私の言う「飲み込む」とは、単に関係を深めることではない。シリコンバレーを吸収し、消化したうえで、自らの目的のために活用することを指す。シリコンバレーは20世紀半ば、半導体産業の中心地として誕生し、アップルやグーグルなど、IT・ソフトウェア分野で世界をリードする企業を次々と輩出してきた。現在もAIやバイオテクノロジーなど最先端分野のベンチャー企業が➡ 開催一覧 | Share it now!
1月20日、ワシントンDCは寒波に見舞われる中、トランプ大統領の就任式が米国議会議事堂で執り行われた。ロタンダと呼ばれる円形の建物は米国が誇る美しい建築の一つだが、式典をより華やかにしたのは、その内部の装飾ではなく、出席者たちの顔ぶれだった。 トランプ陣営に総額2億7000万ドル（約400億円）を献金したイーロン・マスクをはじめ、アマゾンのジェフ・ベゾス、メタのマーク・ザッカーバーグ、グーグルのサンダー・ピチャイ、アップルのティム・クックら、ビッグテックのトップが一堂に会した。これらの企業は、頭文字をとっ➡ 開催一覧 | Share it now!
