7月20日に上智大学で開催した「第9回 日米デジタルイノベーション＆アドバンストテクノロジー・ハブ（日米デジタルイノベーションハブ）ワークショップ」は、100名を超える参加者が丸一日、熱い議論をする場となった。米国からオハイオ州立大学（OSU）、メリーランド大学（UMD）、アリゾナ州立大学（ASU）、ジョｰンズ・ホプキンス大学（JHU）をはじめとする7大学より15名の大学エグゼクティブの皆様に参加いただいた。トランプ政権の日米関税交渉の進展前という状況の影響もあり2名の米政府関係者が急遽欠席となったことは➡ 開催一覧 | Share it now!
トランプ2.0政権の発足から7カ月。世界はいまだにトランプ大統領の高関税政策で揺れ続けている。日本も例外ではなく、その対応に苦慮してきた。しかし、これは単なる通商政策の一断面にとどまらず、戦後体制の根幹に関わる変化の兆しかもしれない。 私が抱いている仮説はこうである。 トランプ大統領は、第二次世界大戦後に米国が世界に広めた「アメリカ式リベラリズム（自由主義体制）」の行き過ぎがもたらした弊害を是正しようとしているのではないか。 この文脈でみると、トランプ高関税政策は、アメリカと世界との関係を再構築しよ➡ 開催一覧 | Share it now!
＜講師略歴＞ 2013年～2020年 三菱重工業（株）取締役副社長 エネルギー・環境ドメイン長 2014年～2021年 ＴＲＡＦＡＭ理事長（Technology Research Association for Additive Manufacturing） 2020～2025年 京都大学 大学院思修館 特任教授 2016～2025年 ＡＭＲＦＣ（オール三菱ラグビーフットボール倶楽部）会長 ・・・・・・・・・・・・・・・・➡ 開催一覧 | Share it now!