◆武田のメッセージ◆ 激動の中では、私たちの多くは時々の貿易摩擦、ウクライナ紛争、中東紛争、そして懸念される台湾有事といった出来事だけに関心をもちがちである（当然大きな関心事ではあるが）。その最中でも、実は、米欧、あるいは中国、シンガポール、韓国、インドといった国々では、現在の激動期を超えて次の発展の基盤づくり、新たな繁栄を目指すためのテクノロジーとして「CET」を定着させている。「CET」とは、Critical and Emerging Technologiesの略で「重要・先端技術」➡ 開催一覧 | Share it now!
2010年に東京大学にて博士（情報理工学）取得。大学院在学中の2006年に西川徹氏等とPreferred Networks（PFN）の前身となる株式会社Preferred Infrastructureを創業。2014年3月に深層学習の実用化を加速するためPFNを創業。現在はPFNの最高研究責任者として、深層学習の研究やその実用化に取り組んでいる。PFNとENEOSが共同開発した汎用原子レベルシミュレータMatlantisの販売を行う株式会社Preferred Computational Chemistry➡ 開催一覧 | Share it now!
この数年の世界は激動に見舞われているが、2023年10月に中東紛争が再燃したことで尚一層その度合が増した。中東紛争は、石油価格や難民問題、テロリズムなどの世界的な課題を引き起こし、米国やEUなどの主要国の関与を深めている。ただ、私たちが看過してならないことは、この激動の中においても米・中・EUあるいは韓国やインド、シンガポールなどの新興国も含めて、次の時代の繁栄のための戦略づくりに取りかかっていることである。彼らの戦略には共通点がある。それは、いかにCET（Critical and Emerging ➡ 開催一覧 | Share it now!
◆冒頭挨拶◆ 塾僕武田 本日の講師、中須賀先生は、外務省欧州局の中村参事官からご紹介頂いた。本日、参事官はパリで開催されている国際法協会150周年の会合に出られているが、宇宙法のパネリストとして世界から招待された6名のうちのひとりである。 国際法協会は、国際法の世界最古の学会と聞いているが、まさしく“とんがった”専門性をもつ外交官だと思う。 中須賀先生は、宇宙機器システムや超小型衛星の研究では世界をリードし、また関係者が次々代わり細切れになりがちな日本の宇宙政策に一貫性を持たせてやられている方だと伺って➡ 開催一覧 | Share it now!
◆冒頭挨拶ー塾僕武田◆ この数年、米中の経済摩擦、パンデミック、ウクライナのロシア侵攻といった激動が立て続けに起きているが、これを世界のソートリーダーの中心の人たちは、新たな時代へと向かう“大転換”が起きていると捉えている。そして、サイエンスが次の時代の繁栄と安全保障でもっとも要になるものとしてアメリカ、中国、EU,グローバルサウスの国々は動き出した。 アメリカは、昨年8月にCHIPS＆SCIENCE法案を成立させた。法案は【Division A: CHIPS ACT OF 2022】、【Divis➡ 開催一覧 | Share it now!
日米の大学連携への道筋 安倍政権の初め2013年に文科省の参与に就任した。私は常々、日米の大学のトップ同士が繋がり連携する場が必要と考えてきたが、2015年に「日米デジタルイノベーションハブ」というグラスルーツのプロジェクトを立ち上げた。これは日本の有志の大学と米国の有志の大学であるオハイオ州立大学、パデュー大学、メリーランド州立大学、ジョーンズホプキンズ大学等との間でデジタル化やCETに関する研究や教育の交流・協力を行うものである。日本のDX導入の加速につながるのではという思いがあった。このような動き➡ 開催一覧 | Share it now!
・3月8日 デジタル・データサイエンス・量子情報科学における米オハイオ州立大学（OSU）※１幹部と日本との産学協力についての打ち合わせで代表武田はOSUを訪問 （武田は、オハイオ州立大学大学院理学部卒、物理学でPh.D.取得） ＜武田からの報告＞ オハイオ州立大学で他の米大学、NASA、オハイオ州、また米産業界と協力して作るポストISSの商業用低軌道型人工衛星ジョージ・ワシントン・カーバー（George Washington Carver）・サイエンスパーク・スターラボ地➡ 開催一覧 | Share it now!
米中貿易摩擦、新型コロナ（COVID-19）に加え、昨年はプーチン大統領のウクライナ侵攻という思いもかけぬ事態がおきた。2023年に入って世界の激動は一層大きくなっている。 ただ、これは決して、世界の終わりを意味するのではない。逆に、新たな時代への幕開け、世界は大転換し、新たな流れを追いかけだしたと見るべきである。 ショルツ独首相は、昨年2月24日のプーチン大統領による突然のウクライナ侵攻の3日後、ドイツ連邦議会で、この侵攻に対してのドイツ政府の固い決意をもった演説を行った。彼はこの演説のタイトルに「➡ 開催一覧 | Share it now!