2011年度活動記録

《2011年の活動概略》
※テーマ1.育人研心に関する講義

講義・講演 - テーマは育人・研心


1.早稲田大学での講義

2.研心塾での講義 (研心塾facebookfacebook

3.各地での講演(一部講演のテキストあり)

・小樽商大、ジョージワシントン大学、南西地域産業活性化センター、ワシントン大学(セントルイス)、アジア太平洋経済フォーラム(APEF)、米外交評議会、ベーカー・フォーラム、USJI(日米研究所)、米産学フォーラム(BHEF)、タイ産学フォーラム(BUFT)、FAS(Federation of American Scientists)、世界学長会議の会合等

・本年12月から来年2012年3月にかけての活動予定は、沖縄国際大学、米産学フォーラム、FAS(米科学者連盟)、ベーカー・フォーラム等(講演、スピーチ)

・報告書
A.米国科学技術の動き、B. 大競争時代の教育、C. 潮目時の異常教育、D.ポストフクシマの米エネルギー・環境政策の動向。E.パラダイム・シフト期の展望、F. デイスラプテイブ(異常)技術について、G. 中国国家低カーボン経済について(全人代での動き)、H.今後のエネルギー動向

(興味ある方は、武田アンド・アソシエイツまでご連絡ください。)

参加会合:世界への貢献、世界へ育人研心の発信


・IAUP(世界学長会議)を通じてアフリカの大学に1000の講座(12月には米国務長官科学技術補佐官と意見交換)。
その他、日本国内、アジア・アフリカ人口問題議員懇談会等

《海外》
  • 1月北京大学関係者(北京)
  • 1月IAUP執行委員会(カサブランカ)
  • 2月ワシントン大学(セントルイス)アジア評議委員会(シンガポール)
  • 2月USJI、ジャーマンマーシャルファンド、外交評議会関係者等(ワシントンDC)
  • 3月BHEF冬季会合:出席者ブッシュ前フロリダ州知事等(フロリダ)
  • 3月FAS(米科学者連盟)との会合(ワシントンDC)
  • 5月ベーカー・フォーラム(クリーン・エネルギー・テクノロジーとハイパフォーマンス・コンピュータ)、米下院第14回リニューアルエネルギーエクスポに参加、スピーチ、USJI(ワシントンDC)
  • 6月米産学フォーラム夏季会合(ワシントンDC)、国連(次長等との打ち合わせ)、IAUPトレニアル大会、NYタイムズ本社での教育会議(ニューヨーク)
  • 7月タイ産学フォーラム(バンコック)
  • 10月IAEA(国際原子力機関)、CTBTO(核実験包括禁止条約機構)、IAUP執行委員会会合(ウィーン)、EU関係者との会合(ブタペスト)
  • 11月WISE(ドーハ、カタール)
  • 12月ベーカー・フォーラム(ポスト福島について)、GMF、FAS等(ワシントンDC)


《2012年度の海外会合参加予定 - 2012年3月までの日程》
  • 2月米産学フォーラム会合(シアトル)
  • 2月FASとの会合(ワシントンDC)
  • 3月ACE(全米教育会議)本会合(カリフォルニア)

注:アジア太平洋経済フォーラム。アジア太平洋の発展を求める産官学のフォーラムで、学は明治大学が主。

注:米国産学フォーラム(BHEF)は、高等教育機関と産業界とのフォーラムで主要な米大学40校と主要企業約50社。日本産学フォーラムは1992年の発足当初からシスターフォーラムとして交流。これまでも数多くのセミナー、シンポジュウム、研究会等を共同で開催。米産学フォーラムは、現在イノベーション・教育を最重要課題としてとりあげており、この点からも日本産学フォーラムにとって最高のパートナー(尚、英国産学フォーラムCHEF等とも日本産学フォーラムは交流継続してきている)。

注:タイ産学フォーラム(BUFT)は2010年タイにできた産学フォーラム。武田アンド・アソシエイツは日本産学フォーラムと共に立ち上げに協力。

注:ベーカー・フォーラムは元駐日大使・共和党院内総務のベーカー氏を中心に行っているもの。東日本大震災以来、世界に向けて積極的に大震災の様子、あるいは福島原発事情を発信。武田はフォーラムのシニア・アドバイザー。

注:FASは米国の科学者の集まり。ノーベル賞受賞者が40名に及び、核不拡散からテロ、人道上の問題等に幅広いコミット。世界的運動を行っている。

注:IAUPは世界大学学長会議。本部はNYの国連プラザの中。平和研究から育人まで広く活動を行っている。武田は特に育人とアフリカへの援助として、アフリカに1000の大学講 座開設(ACA)への運動を世界に向け発信している。パートナーは元UBC学長のストラングウェイ。

注:国連アカデミック・インパクト(UNAI)の活動。MDGs(国連ミレニアム開発ゴール)を支援するための大学のグループ。国連赤坂次長等と積極的に立ち上げに協力。

注:世界教育イノベーション会議 (WISE)。カタール財団が中心。財団は3年前からIAUP(世界学長会議)、ランド研究所、世界教育機関と連携で世界教育イノベーション会議を推進。

注:USJI(日米研究所)。早稲田大学を核とし、それに賛同する東京大学、京都大学、慶応大学、立命館大学の5大学が、1.日米での政策提言、2.若い世代の育成、3.全般的な日米関係を考える将来の世代作りを目標に発足。これまで早稲田大学白井前総長、京都大学松本総長が出席セミナー開催。武田は提唱者の一人としてこれまでも積極的にプレゼンテーター、スピーカーとして参加、引き続きこの研究所が当初の3点の目的を遂行できるかを側面的援助。


海外での活動・講演記録

  • 2010年2月 米国産学フォーラム会合にスピーカーとして参加(米産学フォーラムの代表は現在コーネ ル大学スコートン学長。米国代表する50大学学長および50企業CEOからなる)。
  • 2010年2月 日米研究インスティテュートの第2回セミナー(於:ワシントンDC)にスピーカーとして参加。 エネルギー省等訪問しスマートグリッド等の協力推進で意見交換。
  • 2010年1月  米国教育会議(ACE)グリーン副代表、世界大学協会Polak事務局長(IAU)と日本の 大学の国際化について、大学、政府関係者と意見交換をセット
  • 2009年11月 World Innovation Summit for Education(WISE)会議参加(URL添付)
  • 2009年9月 日米研究所開所セミナー参加(於:ワシントンDC) (資料英語PDF資料日本語PDF
  • 2009年8月 Torrid Zoneシンポジュウム、スピーカーとして参加 (資料PDF
  • 2009年7月 Smart City Futures Conversation(於:英国マンチェスター)でスピーカーとして参加 (Policy Futures:Towards a Framework for Sustainable Economies)またロンドン副市 長、英国未来学者とパネルデイスカッシン参加(URL添付)
  • 2009年6月ニューヨークにて国連関係者とアカデミック・インパクト、アフリカの大学支援等について意見交換
  • 分類―フロニーモス教育論
    2009年5月IAUP世界学長会議会合 (於 アレキサンドリア・エジプト)
    フロニーモス教育と産学連携 (英語資料PDF
  • 分類―フロニーモス教育論
    2008年10月全米教育委員会 (於 ロングアイランド・米国)
    日本のフロニーモス教育 (資料PDF
  • 分類―フロニーモス教育論
    2007年5月フィンランド・IISS会合(於 フィンランド・ヘルシンキ)
    日本のイノベーション教育の挑戦(資料PDF
  • 分類―エネルギー・環境政策論
    2007年6月科学アカデミー会合(於 米国ワシントンDC)
    A Japanese View of US Nuclear Energy Policy(資料PDF)
  • 分類―地域活性論
    2003年11月 テクノロジー・クラスター会合(於 カナダ・モントリオール)
    日本のイノベーション政策―革新から誘導政策、表現型から遺伝子型へ(資料PDF
  • 分類―組織論
    2003年10月 OECD会合(於ドイツ・ボン)
    日本の変革の試み(資料PDF

国内での活動・講演記録

  • 2010年1月 沖縄地域振興財団・沖縄国際大学講演「既におきた未来:パラダムシフト期に必要な人財とは」
  • 2009年11月 三重大学講演「パラダイムシフト時における人財育成と大学の役割」講演資料PDF
  • 2009年7月 小樽商科大学講演「フロニーモスの科学から」講演資料PDF
  • 2009年5月 インターンシッププログラムで講演「飛躍の時代におけるインターシップの意義」
  • 2009年4月 内閣府講演「パラダイムシフトと政策形成」
    (オバマ政権のエネルギー環境政策を事例として)
    講演資料PDF
  • 21世紀のエネルギー・セキュリティと沖縄 (激動する時代と求められる人づくり)
    2009年3月(講演資料PDF) 財団法人南西地域産業活性化センター(NIAC)
  • 21世紀のエネルギーセキュリテイーを考える (南西地域産業活性化センター講演レポート3. 2008年)
  • 21世紀のエネルギーセキュリテイーを考える (南西地域産業活性化センター講演レポート2. 2007年)
  • 21世紀のエネルギーセキュリテイーを考える (南西地域産業活性化センター講演レポート1. 2005年)
  • 知の転換と新たな伝播の担い手造りのためのイノベーション政策 (地域開発 vol.480 2004年)

資料・寄稿・冊子など


その他、国内・海外の専門雑誌等に論文多数掲載


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